学生・教職員様向けをはじめ、学校法人・一般企業向けの
損害保険・生命保険を幅広く取り扱います。

学生(生徒)総合補償制度

同志社各学校の学生・生徒の皆さんが安心して学校生活を送っていただくための保険です。
ケガ等や、自転車事故の賠償責任等に備えて加入することを是非おすすめします。

 特定感染症危険補償特約の取扱いについて

新型コロナウイルス感染症は、2023年5月8日に「五類感染症」へ分類変更されたことで、感染症法第6条第7項第3号に規定するものに該当せず、約款上の条件を満たさなくなったため、「特定感染症危険補償特約」の補償対象外となります。なお、2023年5月7日以前に新型コロナウイルス感染症と診断された場合は、補償対象となります。

海外・国内旅行保険

海外留学、海外・国内出張、海外・国内旅行のときの保険です。
同志社の学生、教職員だけでなく、一般のお客様でもご利用いただけます。お申込いただきますと、その場で手続きができますので、お気軽に窓口までお越しください。

旅行保険
 

団体扱い自動車保険(ご継続手続き)

満期となりますご契約については、インターネットで補償内容の見直し、再試算・継続手続きが可能です。ぜひご利用ください。
下のボタンからアクセスお願いいたします。

同志社団体損害保険

学校法人同志社の教職員の皆さまのための、福利厚生制度です。
毎年11月に団体損害保険(団体総合生活補償保険・ゴルファー)を同志社専任教職員の皆様にご案内しています。
保険料は団体契約となっており、団体割引の適用により個人契約より割安でご加入いただけ、給与天引きの分割払いでお支払いの手間がかかりません。
自動車保険・火災保険も給与天引きの分割払いでのご加入が可能です。
ご案内時期以外でも中途加入が可能ですので、ご希望の場合はいつでも当社へお申し出ください。

団体損害保険

専任教職員の皆様
生命保険「団体扱い」はこんなに有利です!
● メリットその1
集金や口座振替による月払いに比べて、保険料(掛け金)が割安になります。
● メリットその2
保険料給料引きなので、お支払いの手間や、口座振替での残高不足の心配がありません。
● メリットその3
年末調整時の生命保険料控除申告が簡単にできます。
〈取扱保険会社〉
・アフラック生命 ・朝日生命 ・第一生命 ・明治安田生命 ・日本生命 ・住友生命 (アルファベット順)
※現在個人扱いでご加入の方も「団体扱い(保険料給与引き)」に切り替えることは可能です。

法人向け各種保険

法人が安心して事業を運営していただくために必要な損害保険・生命保険ならびにリスクマネジメントサービスを、最適の組み合わせで提供します。

損害保険では・・・
火災保険
店舗・事務所等の建物および設備・什器等の建物内用動産を対象とした保険です。
自動車保険
10台以上のお車を一括して契約(フリート)していただくことにより、1台ごとの契約よりも保険料が割安になるケースもあります。
また、契約手続きも簡素化されます。
建設工事保険
住宅・マンション・事務所ビルなどの建築工事中に生じた事故を補償します。
組立保険
工作機械、クレーンなどの各種機械設備・鋼構造物の組立・据付工事や建物の内外装・付帯設備工事などの工事中および試運転中に生じた事故を補償します。
生命保険では・・・
経営者保険
企業にとってかけがえのない経営者の生活保障もはかり、企業の成長発展のために役立ちます。
定期保険は契約時の保険年齢と保険期間によって、全額または一部が損金算入できます。
このホームページは、各保険の概要についてご紹介したものです。
取扱商品、各保険の名称や補償内容等は引受保険会社によって異なりますので、ご契約(団体契約の場合はご加入)にあたっては、必ず「重要事項等説明書」をよくご確認ください。ご不明な点等がある場合には、取扱代理店までお問い合わせください。

ネットで加入できる保険

当HPでは、インターネット上で契約手続が可能な取扱商品のうち、商品の取扱実績等を踏まえ、当社の経営方針により選定した商品をご案内しております。

三井住友海上火災保険 Myエージェント
損保ジャパン 入院パスポート
損保ジャパン UGOKU
お問い合わせ
株式会社同志社エンタープライズ
TEL. 075‐251‐3037
FAX. 075‐251‐3038
Email:e-hoken@doshisha-ep.co.jp
損害保険会社
・あいおいニッセイ同和損害保険株式会社
・AIG損害保険株式会社
・損害保険ジャパン株式会社
・三井住友海上火災保険株式会社
・東京海上日動火災保険株式会社
生命保険会社
・三井住友海上あいおい生命保険株式会社

(アルファベット順)

20-T00084 (承認年月:2020年4月)
SJNK19-80246 (承認年月:2019年8月)
 

お客様への販売・勧誘にあたって